がん保険の選び方｜後悔しない保障の決め方を徹底解説

診断一時金、通院給付、先進医療……。
保障の種類が多すぎて、何を基準に決めればいいかわからない。

そんな悩みを抱えていませんか。

実は、がん保険選びにはシンプルな「考え方の順番」があります。

公的制度でカバーされる範囲を知り、自分に足りない保障を見極める。この2つを押さえるだけで、ムダのない保険設計ができるようになります。

この記事では、がん治療にかかるお金の実態から、約款のチェックポイントまで、後悔しない選び方を5つのステップで解説します。

がん保険を選ぶ前に知っておくべき負担費用と公的制度

がん保険を検討するとき、まず知っておきたいのが「公的医療保険でどこまでカバーされるか」です。

公的制度の守備範囲を理解すれば、民間保険で備えるべき金額が見えてきます。

公的医療保険でカバーされる範囲

日本の公的医療保険には、大きく2つの仕組みがあります。

1つは「3割負担」、もう1つは「高額療養費制度」です。

医療機関の窓口で支払う自己負担は、原則として医療費総額の3割です。たとえば100万円の手術を受けた場合、窓口での支払いは30万円となります。

さらに、高額療養費制度を使えば、ひと月の自己負担に上限が設けられます。

【高額療養費制度の自己負担上限（69歳以下・ひと月あたり）】

所得区分（目安）	医療費100万円の場合の 自己負担上限	計算式
年収1,160万円以上	254,180円	252,600円＋（医療費－842,000円）×1%
年収770万〜1,160万円	171,820円	167,400円＋（医療費－558,000円）×1%
年収370万〜770万円	87,430円	80,100円＋（医療費－267,000円）×1%
年収〜370万円	57,600円	57,600円（定額）
住民税非課税世帯	35,400円	35,400円（定額）

• 制度改正により変更の可能性があります。

年収約370万〜770万円の方であれば、ひと月の上限は約8万円程度です。超過分は高額療養費として支給されます。

加えて、直近12カ月のうち3回以上高額療養費を使った場合は「多数回該当」となり、4回目以降は上限額がさらに下がります。たとえば年収約370万〜770万円の方なら、4万4,400円まで軽減されます。

公的医療保険が手厚い日本では、保険適用の治療であれば、想像以上に自己負担を抑えられるのです。

公的保険の対象外になりやすい費用

一方で、公的医療保険が効かない費用もあります。代表的なものを確認しておきましょう。

【公的保険の対象外になりやすい費用】

差額ベッド代（個室料）	1日平均8,400円程度。 10日間の入院で約8万4,000円
入院中の食事代	1食510円×3食×日数（1日1,530円）
通院時の交通費	自宅から病院までの往復費用
医療用ウィッグ	脱毛対策として数万円〜10万円以上
家族の生活費・介護費用	仕事を休む場合の収入減も含む

たとえば差額ベッド代は、1人部屋で1日平均8,400円ほどかかります。20日間の入院なら、ベッド代だけで約17万円の出費です。

これらはすべて全額自己負担となるため、「治療費以外のお金」をどう準備するかが、がん保険選びのポイントになります。

先進医療・自由診療は「対象外」になりやすい

先進医療の技術料^※や自由診療の費用は、公的医療保険の対象外です。

高額療養費制度も使えず、全額自己負担になります。

先進医療の代表例として、粒子線治療（陽子線治療・重粒子線治療）があります。

【先進医療の費用例（2025年1月時点）】

陽子線治療	約280万〜350万円
重粒子線治療	約300万〜350万円

ただし、近年は保険適用が広がっており、前立腺がんや頭頸部がんなど一部のがんは、すでに公的保険で受けられるようになっています。2024年6月からは早期肺がん（ステージI〜IIA期）も保険適用になりました。

先進医療への備えは重要ですが、すべてのがんで必要になるわけではありません。

詳しい判断基準は、後半の「保障別の比較ポイント③：先進医療特約」で解説します。

• 技術料とは、診察、検査、手術、処置、放射線治療などの「腕（技術）」や「行為」への対価。先進医療の診察・入院料など、通常診療と共通する部分は保険の対象です。

がん保険の種類と保障内容

がん保険にはさまざまな種類があります。

保障内容と契約タイプの違いを整理しておきましょう。

保障内容の4つの種類

がん保険の保障は、大きく4つに分けられます。

それぞれの特徴を押さえておきましょう。

先進医療を受ける確率自体は低いですが、万が一のときに数百万円を自己負担しなくて済む安心感があります。

契約タイプの違い

がん保険の契約タイプは、「期間」と「貯蓄性」で分類できます。

期間による違い

長く続けるなら終身型、一定期間だけ手厚くしたいなら定期型が向いています。

貯蓄性による違い

がんに備える目的であれば、掛け捨て型で保障を厚くするほうが合理的なケースが多いでしょう。

保険料を左右する要素と安くする考え方

がん保険の保険料は、主に以下の要素で決まります。

加入時の年齢	若いほど安い
保障の範囲と金額	手厚いほど高い
給付条件	支払いやすい条件ほど高い
給付回数	無制限より回数制限ありのほうが安い
先進医療特約の有無	付けると月100円程度プラス

保険料を抑えたいときは、「本当に必要な保障に絞る」ことが基本です。

入院給付を外す、診断一時金を50万円に下げる、先進医療は他の保険で備える—といった工夫で、月々の負担を減らせます。

ただし、安さだけで選ぶと、いざというとき保障が足りない恐れもあります。「自分にとって必要な保障」を見極めたうえで、保険料とのバランスを取ることが大切です。

がん保険を選ぶときの3つのポイント

がん保険を選ぶ際は、漠然と「保障が多いほうがいい」と考えるのではなく、自分にとって何が必要かを明確にすることが大切です。

3つのポイントで整理してみましょう。

1. 何に備える？

がん保険で備えるべきお金は、大きく3つに分けられます。

何に備えたいかを明確にすることで、必要な保障の種類と金額が見えてきます。

2. どう受け取る？

給付金の受け取り方には、大きく2つのタイプがあります。

どちらか一方ではなく、「診断一時金＋治療給付」の組み合わせで設計するケースも多くあります。

3. いくら必要？

必要な保障額は、次の計算式で目安を出せます。

【必要保障額の計算式】

（月々の不足額）× 治療期間 ＋ 諸費用 − 貯蓄 ＝ 必要保障額

たとえば、以下のケースで考えてみましょう。

この場合、最低でも40万円の保障があれば、当面の生活は成り立つ計算です。診断一時金を100万円に設定すれば、ある程度の余裕を持った備えになります。

貯蓄が十分にある方は、保険で備える金額を抑えても問題ありません。反対に貯蓄が少ない方や、自営業で傷病手当金がない方は、診断一時金を厚めに設定しておくと安心です。

がん保険選びの重要ポイント①：診断一時金

ここからは、保障ごとの比較ポイントを見ていきます。

まずは、最も優先すべき「診断一時金」からです。

診断一時金はいくら必要？

診断一時金の金額は、「貯蓄額」と「当面の生活費」から逆算して決めます。

一般的な目安として、50万〜100万円で設定する方が多いです。貯蓄に余裕があれば50万円、収入が不安定な方や自営業の方は100万〜200万円を検討してもよいでしょう。

考え方のポイントは「治療開始後3〜6カ月をどう乗り切るか」です。

この期間に必要なお金を見積もり、貯蓄で足りない分を診断一時金でカバーするイメージで考えてみてください。

何回受け取れる？

診断一時金は「初回のみ」の商品と、「複数回」受け取れる商品があります。

がんは再発・転移のリスクがある病気です。

長期的なリスクに備えたい方は、複数回受け取れるタイプを選ぶと安心でしょう。

2回目以降の条件で差が出るポイント

複数回受け取れるタイプでも、2回目以降の支払条件は商品によって異なります。

条件が厳しいと、再発しても給付金が出ないことがあります。たとえば「2年経過」が条件の場合、1年半後に再発しても対象外です。

約款の「支払事由」を必ず確認し、どんな条件で2回目以降が支払われるかをチェックしておきましょう。

上皮内新生物（上皮内がん）は対象？

上皮内新生物とは、がん細胞が粘膜の表面にとどまっている状態です。

「上皮内がん」「非浸潤がん」とも呼ばれ、転移のリスクが低く、早期に切除すれば完治が見込めます。

がん保険によって、上皮内新生物の扱いは3パターンに分かれます。

【上皮内新生物の保障パターン】

がんと診断された人の約11%が上皮内新生物であり、女性は子宮頸部や乳房で多く見つかる傾向があります。

特に女性の方は、上皮内新生物も保障対象になるかどうかを確認しておくことをおすすめします。

古い契約のがん保険では「対象外」になっているケースもあるため、見直しの際はここもチェックポイントです。

がん保険選びの重要ポイント②：通院・治療給付

近年のがん治療は入院日数が短くなり、通院で抗がん剤治療や放射線治療を続けるケースが増えています。

通院・治療給付の内容をしっかり確認しておきましょう。

対象となる治療の範囲は？

通院・治療給付で重要なのは、「どの治療が給付対象になるか」です。

多くの商品では、以下の3大治療が対象になっています。

ただし、抗がん剤治療の定義は商品によって異なります。「点滴による投与のみ対象」なのか、「経口薬（飲み薬）も対象」なのかで、給付の有無が分かれることがあります。

近年はホルモン療法や分子標的薬など、新しい治療法も増えています。

加入前に「自分が受ける可能性のある治療」が対象かどうか、確認しておきましょう。

通院給付は「日数型」か「治療行為型」か

通院給付には、大きく2つのタイプがあります。

近年のがん治療は、入院よりも通院が主流になっています。

日数型では給付が少なくなるケースもあるため、治療行為型のほうが実態に合いやすいといえます。

治療が長期化したときの支払設計

がん治療は数年単位で続くことがあります。

特に抗がん剤治療は、副作用をみながら長期間継続するケースも珍しくありません。

長期治療に備えるには、以下のポイントをチェックしましょう。

たとえば「支払は通算60回まで」という条件の場合、5年間（60カ月）の治療でちょうど上限に達します。再発した場合に備えがなくなる恐れがあるため、上限の有無は重要なチェック項目です。

また、「通院」の定義も商品によって異なります。

抗がん剤の点滴投与や放射線照射は給付対象になりやすい一方、「薬の処方のみ」「検査のみ」「経過観察」は対象外になることが多いです。

治療後のフォローアップ通院は給付対象にならないことが多いため、期待しすぎないようにしましょう。

保障別の比較ポイント③：先進医療特約

先進医療特約は、がん保険選びで「あったほうがいいのかな」と迷う方が多い保障です。

よくある誤解と、付けるかどうかの判断基準を整理しておきましょう。

先進医療特約でカバーされる範囲

先進医療特約で保障されるのは、基本的に「技術料」のみです。

入院費、検査費、薬代などは公的医療保険の対象となり、先進医療特約の給付対象にはなりません。

たとえば陽子線治療を受けた場合、技術料の約280万〜350万円は先進医療特約でカバーできます。しかし、入院費や検査費は別途かかり、その分は3割負担＋高額療養費制度の対象です。

「先進医療特約があれば全部タダ」というわけではない点を理解しておきましょう。

「先進医療さえあれば安心」の落とし穴

先進医療を受けられるのは、ごく一部のケースに限られます。

実際に先進医療を受ける人の割合は、がん患者全体のごく一部です。「先進医療特約さえあれば安心」と考えるのは危険といえます。

まずは診断一時金や治療給付で基本の備えを固め、先進医療特約は「あったら安心」程度の位置づけで考えるのが現実的でしょう。

付けるかどうかの判断基準

先進医療特約の保険料は、月100円程度と非常に安価です。

費用対効果で考えると、「月100円で数百万円の保障」は悪くない選択です。

ただし、すでに医療保険に先進医療特約を付けているなら、がん保険で追加する必要はありません。

先進医療特約は「1つの保険に付けておけば十分」と覚えておきましょう。

がん保険選びは既存保険との重複チェックも重要

がん保険を検討する際、見落としがちなのが「すでに加入している保険との重複」です。

医療保険やがん特約との違いを把握し、ムダな保険料を払わないようにしましょう。

重複しやすい保障

すでに医療保険に加入している方は、がん保険との重複に注意が必要です。

特に重複しやすいのは以下の保障です。

【重複しやすい保障】

たとえば、医療保険に「入院日額1万円」が付いているなら、がん保険で入院給付を追加する必要性は低くなります。

同じ保障に二重でお金を払っている状態は避けたいところです。

加入済みの保険のチェック項目

重複を防ぐには、今入っている保険の「棚卸し」が有効です。

以下の手順で確認してみましょう。

 チェック表

1. 医療保険
	入院給付	日額◯円、限度日数◯日
	手術給付	あり・なし
	先進医療特約	あり・なし
	がん特約	あり・なし

2. 団体保険（会社の保険）
	がんの入院	あり・なし
	診断一時金	あり・なし、金額◯円
	退職後の継続	可能・不可

3. 既存のがん保険・がん特約
	診断一時金	金額◯円、回数◯回
	通院・治療給付	あり・なし
	上皮内新生物	同額・減額・対象外

特に見落としやすいのが「団体保険」です。

会社で自動加入しているケースもあるため、福利厚生の資料を確認してみてください。

ただし、退職すると保障がなくなることが多い点には注意が必要です。

削る順番と残すべき保障

重複が見つかったら、優先度の低いものから削っていきます。

基本的な順番は以下のとおりです。

【削る順番】

診断一時金は「使い道が自由」という点で、最も汎用性が高い保障です。

他の保障と重複しにくいため、優先的に確保しておきたいところです。

重複を削ったあとは、以下の保障を残すことを意識しましょう。

入院・手術は医療保険に任せ、がん保険は「診断一時金」と「長期治療への備え」に特化させる。この考え方なら、保険料を抑えつつ、必要な保障を確保できます。

がん保険選びの失敗を防ぐ｜約款のチェック項目6つ

がん保険で最も避けたいのは、「がんになったのに給付金が出なかった」という事態です。

契約前に約款で確認しておくべき6つのポイントを整理しました。

待機期間・責任開始日

がん保険には、契約してすぐには保障が始まらない商品が多く、一般的に契約から90日間の「待機期間」があります。

この期間中にがんと診断されても、給付金は支払われません。

【待機期間中にがんと診断された場合】

「明日からがんに備えたい」と思っても、実際に保障が始まるのは約3カ月後です。

早めの検討が大切な理由はここにあります。

診断の定義

「がんと診断」の定義は、約款で細かく定められています。

【確認すべきポイント】

たとえば「初回罹患のみ」が条件の商品では、過去にがんの既往歴があると給付対象外になることがあります。

健康診断で「要精密検査」と言われた経験がある方は、特に注意が必要です。

治療・通院の定義

治療給付や通院給付では、「何をもって治療とするか」が重要です。

【確認すべきポイント】

古い商品では「入院後の通院のみ対象」という条件が付いていることがあります。

最近のがん治療は外来が中心なので、この条件だと給付を受けにくくなります。

回数制限・支払間隔

給付金の回数や間隔にも、商品ごとの違いがあります。

【確認すべきポイント】

たとえば「診断一時金は2年に1回」という条件の場合、1年半後に再発しても給付は受けられません。

がんの再発リスクを考えると、支払間隔は短いほうが有利です。

免責・不支払事由

約款には「給付金を支払わない場合（免責事由・不支払事由）」が記載されています。

「こんなはずじゃなかった」を防ぐには、「支払われないケース」を事前に把握しておくことが大切です。

約款の「支払事由」と「免責事由」のページは、面倒でも目を通しておきましょう。

告知（持病・通院歴）

がん保険に加入する際は、健康状態の「告知」が必要です。

告知内容によっては、加入を断られたり、条件が付いたりすることがあります。

告知義務違反があると、後から保険金が支払われないこともあります。正直に、正確に告知することが大前提です。

持病がある方や、過去にがんの既往歴がある方は、「引受緩和型」や「無選択型」のがん保険を検討する方法もあります。保険料は割高になりますが、加入のハードルは下がります。

がん保険を選ぶ時の5ステップ

まとめ

がん保険選びで後悔しないためには、「公的制度で足りない分だけ備える」という考え方が基本です。

まずは高額療養費制度や傷病手当金など、公的な支援でカバーできる範囲を把握しましょう。

そのうえで、既契約の保険と重複しない形で、診断一時金→治療・通院給付→先進医療の順に保障を組み立てていきます。

約款の「支払事由」と「免責事由」は必ず確認し、いざというとき「給付金が出ない」という事態を防いでください。

迷ったときは、保険の専門家に相談することで、自分に合った保障設計が見えてくるはずです。

【FAQ】がん保険の選び方に関するよくある質問